投資用マンションの思わぬメリット

2 7月 2015

投資用マンションと言えば利益のためにと考えている人が多いでしょうが、実際には投資利益のみならず、それ以外の部分でのメリットもあるのです。むしろそのメリットの方が大きいケースもあるのです。

例えば配偶者がいる場合、保険に加入しておけば、もしもですが自分自身に何かあった時、ローンの残債をゼロにして相手の所有物にする事が出来ます。文字通り「保険」として、将来のために取っておくという考え方も可能です。また、自営業の人の場合、投資用マンションを活用する事で節税対策に活用する事も可能です。経費計上する事が出来るのはもちろんですが、例えばですが投資用マンションを「事務所」として申請すれば、その分もまた、節税になります。

直接的に得る事が出来る家賃収入だけではなく、実は副次的なメリットがとても多いと言われているのが投資用マンションなのです。そのため、投資用マンションは投資利益があまり出ないとは総合的なコストパフォーマンスで考えるのであれば実はそこまでの損失ではないといったケースも珍しくなかったりするのです。そのため、投資用マンションを活用している人が増加傾向にあるのかもしれません。アイディア次第という事なのですから、。

不動産投資信託の商品や内容を確認する

2 5月 2015

不動産投資信託をしていく際に、商品や内容を確認していく必要があります。

不動産投資信託では、商品や内容を確認することによって、どのような状況であるのか、どのような投資になりそうであるのかを把握していくことができると言えます。

また、不動産投資信託だけではなく、商品や内容を確認して、理解し、把握していくことは投資全体としても当然重要なことです。

商品について把握できないというのは、何もわからないまま高い商品を購入しているのと同じと言えます。
そのようなことを積極的にしたい人というのはあまりいないと思いますが、商品内容を確認していき、あいまいな部分をなくし、その上で自分が良いと思えるもの、納得できるものを選ぶ必要があると言えるでしょう。

この商品や内容を理解していくために、知識が必要となります。知識がないままでは何がどのようなことを意味しているのかがわからないことも多いです。表示されている数字がどのようなものであるのかを理解できないというのは非常にリスクを抱えてしまうことにもつながります。

あまりにもわからないことが多い場合には、まだ投資を始める時期ではないのかもしれません。
専門家と相談していくことも必要です。

海外不動産を利用するメリット

9 3月 2015

不動産投資というのは日本国内ではあまり主流ではないように思えますが、実は世界的に見ると非常に盛んに行われている投資の方法です。そこでここでは、海外不動産の投資におけるメリットというものについて見ていきたいと思います。

日本国内において国内不動産を対象とした投資があまり進んでいないことの理由にはいくつかのものが考えられます。一つは日本が長く不況に陥っていることにより、地価が低下してしまっており、不動産が投資対象として魅力にかけているということ。そしてもう一つは、日本は高度な成長を既に終えてしまっており、これ以上の発展をなかなか見込めないこと。この二つが国内不動産投資における足枷となっています。

対して海外不動産の場合、これらの足枷が存在していない国や地域というのは多く存在しています。現在インフレ状態にある国は勿論のこと、かつての高度経済成長期を彷彿とさせるようなペースで発展している国も存在しています。これらの国に対して不動産投資を行えば、より効率よく高い投資効果を得ることができる可能性が高くなります。

日本人は内向きな国民性であるためか海外不動産に対する投資もそれほど流行していませんが、今後に期待が持たれます。

海外不動産投資の最新ニュースはこちら
マレーシアの不動産について詳しく説明されています。

中古マンションは税金で有利

3 2月 2015

2014年には8%、2015年には10%になる消費税。そんな消費増税のさなかで注目を集めているのが、中古マンションです。多くの不動産は駆け込み需要と呼ばれる需要により、消費税が5%のあいだに需要の先食いが行なわれました。しかしながら、中古マンションにはそういった税率の変化とはあまり関係がないのです。

その理由はなにか、それは、中古マンションの取引は基本的に個人とのあいだで行なわれるためです。消費税というのは、あくまでも業を相手とした取引にのみ発生するものなのです。中古マンションというのは取引の窓口として不動産業者を用いるために少々分かりにくいのですが、実際には前の持ち主とのあいだで売買契約が結ばれることになります。即ち、個人です。

そのため、これは個人間取引とみなされるため、消費税の課税対象から外れるのです。言ってしまえば、お隣の中古服を購入した、というのと扱いとしては同じになります。そのため、不動産取引においては大きな割合を占めることになる8%や10%という負担を追うことがありません。

ただし、消費税以外の不動産税についてはしっかりと必要となります。例えば固定資産税や不動産取得税などは必要です。

投資用マンションのローン

12 1月 2015

実は投資用マンションの費用は規模の小さいもので1,000万円ほどの予算を組んでおけば大丈夫、という例も少なくありません。それでも一般的には大金ではありますが、不動産投資をすると考えればそれほど高額とは言えません。さらに投資用マンションを購入するためにはほとんどの場合、ローンを組むことができます。ローンを組めれば自己資金が少なくても投資用マンションを購入することができます。

ローンを組んで投資用マンションを購入するというのは、この低金利時代においては有利です。長期的なローンでも固定金利のものであれば低い金利のまま、返済ができますので、将来的に日本国内の金融商品の金利が上がってきたとしてもローン契約当初の金利で支払い続けることができます。

また、若い方でもローンを利用することができます。むしろ年齢が若ければ若いほど金融機関も返済ができないというリスクが少ないので、有効的です。

なお、投資用マンションの資金をローンで調達する場合、不動産担保ローンというものを利用することもできます。これは購入する不動産を担保にするローンで、万が一返済ができなければ担保にした不動産を差し出すことで成立するというローンになります。

投資の鉄則?分散投資とは

13 12月 2014

NISAがスタートし、以前に比べると「投資」と呼ばれるものがより身近なものとなってきました。

一定額の投資であれば税金がかからないことから、小額から投資を始めて見ようと考えている人もいらっしゃるでしょう。投資を始める前に、鉄則を知っておく必要があります。

その鉄則とは「分散投資」です。一度は耳にしたことがある人もいらっしゃるでしょうが、実際にはどのような投資方法を指すのでしょうか。

分散投資とは、一つの商品や銘柄のみを購入するのではなく、複数のものを購入する投資手法を指します。メリットはリスクを分散させることが可能だと言うことです。

一つのケースを見てみましょう。例えば投資資産の100%をすべてA社の銘柄で購入した場合と、資産の20%ずつをA社、B社、C社、D社で購入した場合とを比較しましょう。

A社の業績が急激に悪化し倒産した場合、前者の投資方法では投資資産をすべて失ってしまいます。

一方で後者の場合は20%の損失は被りますが、80%の資産が残っています。

このようにリスクヘッジが出来るのが分散投資のメリットであると言えるでしょう。

分散投資は投資を始めるうえでの鉄則です。投資を始めてみようと思っている人はまずこの点を勉強してから始めるといいでしょう。

効率よく収入が得られる中古マンションの活用法

29 11月 2014

消費税の増税が行われるようになり、物価上昇が目立つようになっています。また、消費税の増税は今後も行なわれるようになることから、財布の紐がきつめになるといわれています。

さらに、今後は年金不安も高まるようになっていることから、生活にゆとりが持てなくなるという人が増えるとされています。しかし、景気があまりよくない時代においては、資金づくりが難しく、銀行預金などでは効率よく資金形成はできないといわれています。

そのことから、投資によって資金づくりを行なうという人が増えていますが、投資では、比較的にリスクが低いマンション賃貸による投資が注目されるようになっています。

マンション投資では、売買ではなく賃貸で収益を上げる方法が主流で、この方法では、安定した資金形成が可能になるといわれています。しかし、最近は、マンション投資では、消費税の増税によって新築物件の価格が上昇したため、中古マンションによる投資が行われるようになっています。

中古マンションでは、土地や資材を新たに買うことがないため、消費税は購入時だけにかかるといってよいでしょう。中古物件では、好立地に建つものが多いため、賃貸による投資効果が期待できるようになるといわれています。

分散投資の対象は時間も含まれている

7 11月 2014

分散投資の対象というのは、時間も含まれていることになります。

時間も大切な資産と言えば、資産になってしまうことでしょう。時間を分散して、リスクを減らしていくということになります。
これは非常に簡単に言ってしまうと、一度に多くの買い物をしてしまうよりも、何度も取引をした方がリスクが減るということです。
この際何度も取引をする際に、金額を大きくしてしまったり、資産を大きく動かすような取引をしてしまえば当然リスクは膨らんでいきますが、一度で行なうはずだった取引を、何回も…ということで、分けていくことで、リスクを分散していくことができるようになると言われています。

そのため、時間もしっかりと分散対象にしておく価値、意味があるということになります。

長期投資をする際や、一定の頻度で投資をする人によっては重要な分散方法になると言えるでしょう。

ただ、時間の分散というのは、自分の気分次第、感情次第で簡単にコントロールすることができてしまうものなので、しっかりと自分で意識をしながら、投資をしていく必要があるでしょう。

他の分散方法に比べて、気軽にできるメリットはありますが、十分慎重になって分散投資は考えていくべきでしょう。

副収入なら賃貸経営を

29 10月 2014

副収入を望む人は大勢います。しかし副業を開始するとなりますと、体力や自由時間などの問題が出てきます。日本では、色々な人が副業に挑んだ経験があるというアンケート結果があるのですが、結局は長続きせずに本業に没頭せざるを得なかったという答えがあるのです。

そんな副収入を成功させた例としまして、賃貸経営という方法が注目されています。賃貸経営なら副業の問題点である、体力も必要ありませんし、時間を拘束される問題も発生しません。さらにどんな年齢になっても続けていけるという利点もありまして、副業として好条件が揃っている仕事だとされているのです。

賃貸経営を開始するには、当然賃貸物件が必要になります。色々な物件を想像すると思うのですが、人気と購入費用のバランスを考えますと、マンション経営をするのがメジャーな方法とされています。マンションは1室からの家賃契約が可能ですし、集合住宅ですので地価もそれほど高騰しないのです。

マンション経営を開始したいのであれば、雑費の心配をする必要もあります。建物の検査費やカビなどに対するクリーニングなどの維持費が掛かってしまいます。これらは住民を住まわせる事で費用を住人と折半させることが出来ますので、マンションを購入した後は急いで住人を探しましょう。

マンション経営の情報収集はこちらへ!

効率的な資金づくりができるJ-REIT

12 10月 2014

公的年金不安が高まるようになった日本では、将来において不足するといわれている年金を作らなければならないとされています。しかし、景気がよくない状態が続く日本では、十分な資金を作ることは簡単ではないようです。

このような公的年金不安を解消する方法として、銀行預金や保険といったことが行われてきたといってよいでしょう。これらでは、安定した資金づくりができても利息が十分につくれないため、老後の生活に必要な年金づくりにおいては、安定しながらも高い満足できる利益が得られる方法が求められるようになっているようです。

いま安定した投資方法として、不動産投資のJ-REITの活用が行われるようになっています。J-REITとは不動産投資法人のことで、アメリカで行なわれていた「Real Estate Investment Trust」の略称、REITにJAPANのJをつけたものです。

J-REITは、2001年9月初めて証券取引所に上場され、多くの人から預かった資金によって不動産などを買い、賃料収入や建物の売買で得られた収益を投資家に分配します。この場合、投資する投資家は不動産投資法人から投資証券を購入します。これをもとに利益が出たとき、分配金が支払われるようになるため、資金づくりとして安定し、高い利益を得ることができるとされています。